リップライナー入門

大学を卒業する前の3月あたりに、幼馴染4人で中国に卒業旅行に行きました。このメンバーでの海外旅行は始めてでしたが、とにかく楽しかったです。物心ついた時にはすでに知り合いだったので、何もとりつくろう必要もなし。子供の頃はささいなことでケンカしたり、色々あったけれど、気づいたらかけがえのない仲間になっていました。いつかおばあさんになったら、このメンバーで卒業旅行を再現することがひそかな夢です。
皆さんは今まで行った国内旅行の中で、何処が一番お勧めなのでしょうか。私は東北出身のせいか、やはり寒い季節になると、温泉の良い国内旅行をお勧めしたいです。やはり、露天風呂のある所、または、お風呂の種類が沢山ある所が良いですね。備え付けのシャンプーやソープも、色々あり試せるのが嬉しいです。また、使用して良いと、売店で売っているからお店もお客もお得です。
　ここ10数年、地球温暖化によりエネルギー、水資源、生物多様性など、世界レベルで環境意識が高まりを見せている。日本国内においてもエコブームにより、「マイ箸」や「マイコップ」、「マイ爪楊枝」など、使い捨てではないエコ商品が市場に投入されているようだ。例えば、年間使用枚数が300億枚と言われていたレジ袋は、原料が原油であることから、有料化することで使用を控えようという動きが活発になってきたことで、エコバックを持ち歩く主婦層が一気に増え、これによりゴミの発生を抑えることができたという。これは、資源節約につながった顕著な一例と言える。

　なかでもペットボトルのキャップ回収運動は、老若男女が容易に取り組むことができるエコ活動として認知度が高い。回収されたキャップはリサイクル事業者により様々なプラスチック小物に加工され、再利用されているが、意外にも二輪車部品にもリサイクルされているというのだ。

　この二輪車部品にリサイクルする技術を開発したのはヤマハ発動機 <7272> だ。参入したきっかけとなったのは、同社の技術者が、このキャップを工業製品の材料に使用することで、環境負荷を軽減し、社会貢献にもつなげられるのではないか、と考えたことだったという。

　同社では2005年頃から、一部の二輪車樹脂部品の製造に使う「バージンプラスチック材」を“100％再生プラスチック素材”に切り替えるための検討を始めていた。

　“100％再生プラスチック素材”は、廃棄プラスチックなど数種類のリサイクル回収品を混合し、品質基準に適合する素材に再合成したもの。それまでは、共通の材料で作られた同種の部品の形状を変えて再利用することはあっても、種類や使用目的の全く違う廃棄プラスチック製品をリサイクルし、工業製品の原料に使用したという前例はなかったという。そのため、リサイクル回収品の洗浄や異物の除去など、初めて直面する課題を一つ一つクリアする必要があり、また、リサイクル回収品は、回収できる種類や量が不安定なため、様々なリサイクル品をできるだけ多く集める必要があった。

　「コストや時間の制約がある中で、ペットボトルのキャップを材料の一つとして新たに採用するためには、そのために生じる様々な課題を乗り越えなければならなかった。でも、使えるものは資源として活かしたかった。」と担当の技術者は語る。

　実際、二輪車部品の原料として使用するには、厳しい品質基準をクリアしなければならない。開発者は、すでに社内で実用化していた“100％再生プラスチック素材”の材料にペットボトルキャップを加えるため、1年以上の期間をかけ性能評価や、異物除去のための工程の見直し、樹脂部品の試作などを行ったという。結果、2011年2月、ASEAN地域のヤマハ発動機の二輪車製造工場で、ペットボトルのキャップを使用した “100％再生プラスチック素材”の使用を開始。この素材は、リヤフェンダー、チェーンケースなど二輪車の外装樹脂パーツの製造に使用され、現在ではASEAN地域にて製造・販売しているほぼ全てのヤマハ製二輪車に搭載されているという。リサイクル技術の発展により、あのキャップが驚く部分で活用されているのだ。

　何かを生み出すには、それまで考ええなかった新しい発想や、それを実現する熱意が必要になってくるだろう。同社のように、社員一人ひとりが新しいことにチャレンジできる自由な職場環境と高い技術、そして柔軟な発想力を持つ企業が、新たな環境ビジネスを支えていくことになるだろう。（編集担当：宮園奈美）

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　間もなく到来する暑い季節に向け、節電対策に各企業が動き出した。

　環境保全に関する取り組みが各業界のトップランナーであると環境省から認定を受けた『エコ・ファースト企業』。18日に環境省で行われた「エコ・ファースト　2011年夏の節電の約束の会」には24社が出席し、各社がそれぞれの2011年夏期の節電対策を松本環境相に対し、発表した。製造部門を持つ企業では、関東・東北の節電対象管内を中心に工場の消費電力を最大限抑え、オフィスでは空調の温度（28℃）徹底や照明・OA機器・エレベーターなどの使用制限、そしてクールビズを実施し、社員の節電への取組みを推進していくといった内容を多くの企業が宣言した。そんな中、消費者に直接節電を即す啓発活動に積極的に取り組む企業も見られた。

　サービス業においては直接、消費者とのビジネスの機会が多い事もあり、推進活動のやりやすさもあるが、他の業種においては提案する場や時間も限られており、アイデアや工夫が必要だ。資生堂 <4911> は「自社商品を活用し、節電しながら美しさ、快適さを保てる工夫」を積極的にユーザーに提案すると発表しており、オフィシャルサイト内でも既に『被災地での肌と髪のケア』という緊急特集を立ち上げ、積極的に取組む姿勢を見せている。日本航空は夏休み期間の特別運賃の拡大設定やキャンペーンを通じて旅行需要の喚起と節電・経済の復興に貢献するとし、機内誌を利用した節電協力の呼びかけなども行う。
　
　そして、住宅関連メーカーも様々な工夫を凝らした提案を消費者に向け行う。「イナックス」ブランド（リクシル）は省エネ型製品の提言・喚起を行うとしており、オフィスや住宅での設備機器に省エネの期待がかかる。また、ノーリツ <5943> はショールームに「節電・省エネ相談窓口」を設置し、消費者の節電・省エネへの支援をする。加えて、省エネ型製品及び太陽光・太陽熱関連の新エネルギー製品への営業活動を推進するなどこちらも積極的な姿勢を打ち出している。

　これらのオフィス・住宅設備メーカーとも関わりの深い住宅メーカーの中でも、いち早くエコ・ファースト企業に認定された積水ハウス <1928> はさらに積極的な展開で消費者への節電意識を喚起させる考えだ。ショールームや展示場において、そこで使用される家電製品や設備の電力量の計測を行い、実際の生活シーンで掃除や調理に消費される電力をどう使い分ければいいのかを消費者に疑似体験させたり、簾・よしず、ゴーヤなどでつくるグリーンカーテンの利用や、打ち水などをエアコンと組み合わせて効果的な過ごしやすい居住環境づくりを提案するなど、省電力生活の実演の場としてそれを上手く利用することを発表した。これには家電や住宅設備のショールームとは違い、家を一軒まるごと利用する事でトータルに提案できるというメリットがあり、住宅を通じた暮らしの研究を継続的に行ってきた強みがそこにはある。そして同社はこれらをまとめたハンドブックを作成し、多くのユーザーにピーク電力15％カットを実践するための啓発を積極的に行っていく考えとしている。

　11日に発表された気象庁の予想によると、今年の夏は平常の状態が続く可能性が高いとしており、昨夏の様な猛暑はないかもしれない。だが、製造業の工場やオフィスなど大口需要を持つ企業の空調設備などの節電対策に対しては国民の関心は引き続き高いのが現状だ。その一方では家庭内でも節電対策の重要度はますます高まっており、今回の積水ハウスの取組みのような具体的に「見える」形での提案をますます期待せずにはいられない。（編集担当：加藤隆文）

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